先日、NHK1chで放送中の「ニュースウォッチ9」で、不況で休廃部に追い込まれる企業スポーツのあり方を問うた3回のシリーズが放送された。昨年9月のアメリカ発の金融大不況は、世界的に深刻な状況に追い込まれ、企業の潤沢な資金から運営費を捻出する日本のスポーツ界においても、不況による経営難からの休廃部が相次いでいる。特にここ最近ではアイスホッケーの西武、アメリカンフットボールのオンワード、日産自動車に至っては硬式野球、卓球、陸上競技のチームを廃止する方向であるという。

そんな中、かつての企業チームからの転換、あるいは新規に立ち上げたクラブチームでは予算を極力抑えながら、選手がフロント活動を並行したり、本拠地の地元の企業に就職を斡旋するケース（社会人野球では「広域複合企業チーム」という形のクラブチームも存在する）も増えつつある。

先述の繰り返しになるが、日本のスポーツ界は高度経済成長の時代に企業のPRの一環として、プロ野球を含め、企業の資本を出してスポーツ活動に力を入れて、そしてそこから優秀な人材を育ててきたが、1990年代のバブル崩壊以後は企業の資本投入が制限され、スポーツ活動を廃止したり、またクラブチームへの転換も増えていくようになっていった。

そんな中1993年に発足したJリーグを手本として、単に企業だけに頼るのではなく、本拠地の市民や企業・行政を巻き込んで地域密着型経営にシフトする傾向が増えつつある。折りしも、行政も不況で施設への設備投資が出来ないので、その分は市民が投入しなければいけないが、それが地元チームとして成長できるきっかけが増えつつある。

欧米など多くの国は一つの企業や団体に頼らずに、市民も運営に協力・協賛してチーム運営を支え、地元の看板としての重責を果たしている。そのよい手本を見習って、日本のスポーツも単なる実業団という企業の縛りにとらわれるのではなく、本拠地の自治体や市民などが一体化して、その会社内だけでなく、市民が気軽に参加しやすい環境を作るべきである。